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雇用・採用

公開日:2017/12/28

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【コラム】ニッポンにおけるHR Tech元年だった2017年! テックを制す者が採用を制す時代の幕開けか?!

最先端の情報技術を使った人事業務は、採用の現場にどれほど広がっているのでしょうか。本日はツナグ働き方研究所所長の平賀がHR Techについて、現場で起きている事柄をご説明します。

■仕事探しはIndeed♪

最近、テレビCMでよく耳にするフレーズです。
Indeedは求人情報専門の検索エンジン。詳細の説明は省きますが、求人業界のGoogleと言ってしまえば分かりやすいかもしれません。創業は、フェイスブックから遅れること9カ月の2004年11月。現在では50以上の国と地域、28言語での検索に対応する世界最大のオンライン求人サービスへと成長しました。その原動力となっているのが独自のAIテクノロジー。そういった意味でIndeedは、タウンワークなど既存の求人メディアと一線を画す最新の採用ツールと言えます。

このようにクラウドやビッグデータ解析、人工知能(AI)などといった最先端のIT関連技術を活用して、採用・育成・評価・配置などの人事関連業務を行う「HR Tech」が話題になっています。「HR Tech」とは、“HR(Human Resource)× Technology”を意味する造語。米国ではすでに企業価値が10億ドルを超えるベンチャー企業が登場。2017年は、日本においても「HR Tech」が俄然注目されるようになった節目の年だったように思います。Indeedは、まさにその代表格と言っていいでしょう。

■テクノロジーの進化についていけない問題

しかし、テクノロジーの進化は、そのツールを使いこなす人に対しての進化も迫ります。スーパーの店長やコンビニのフランチャイズオーナーといった小売店の採用責任者は、50代や60代の人が少なくありません。彼らは、本業で毎日触れるストアコンピュータの操作でさえ苦心するくらいのデジタルアレルギーな世代です。そんなアナログ世代の店長にとって、Indeedという最新の採用ツールを使いこなすのは、実は至難の技なのです。

たとえばIndeedは、アカウントを持って求人票をつくれば求人情報を無料で掲載することができます。登録して投稿。しかもタダ。いいことづくめです。フェイスブックやインスタグラムに慣れ親しんだ世代なら朝飯前なのですが、アナログ店長にとってはアカウントを作ることのハードルが、まず高い。またIndeedには、応募効果を高めるために露出を増やせる有料広告もあるのですが、これが「クリック報酬型求人広告」という料金形態なのです。これはまさにGoogleで広告を出す時と同じで、1クリックあたりの単価を入札し、その単価によって表示順位が決定されていくのです。 枠の大きさで料金が決まる紙の求人メディアに慣れ親しんだ彼らにとってはこの概念を理解すること自体難しいのではないでしょうか。

■デジアナ採用格差社会

一方で、この前お会いしたある居酒屋チェーンのアルバイト採用責任者は、なんとウエブマーケティング会社からの転身組でした。もちろんIndeedも使いこなしています。前職で培った知識を総動員しつつ、既存の有料求人メディアだけでないあらゆる手段を駆使してコストパフォーマンスの高い採用を実践しているのです。

有効求人倍率は1.5倍を超え、空前の人手不足は2018年も続きます。アナログ店長に任せっきりでは、どんどん採用力で負けていきます。上記の居酒屋チェーンのように、少なくとも本部機能の中にデジタル最先端タレントを配置するなどして「HR Tech」に対応すべきでしょう。

“テックを制す者が採用を制す”というデジアナ採用格差社会がすぐそこまでやってきているのです。

ツナグ働き方研究所 所長 平賀充記(株式会社ツナグ・ソリューションズ)

(株)ツナグ・ソリューションズを母体とし、「現場の人材が最も輝く働き方とは」を研究対象に、さまざまな働き方や施策を開発。また、それらを実際に導入することで、その効果を世の中にアウトプットすることをミッションとしている。

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