業界トピックス

調査・レポート

公開日:2019/08/30

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【2019年若者の副業に関する調査】入社3年目・副業をしたい若者はどれくらい?

多様な働き方の調査研究機関「ツナグ働き方研究所(株式会社ツナググループ・ホールディングス/本社:東京都千代田区/代表取締役社長:米田光宏)」は、17~29歳の若者を対象に、「就業意向に関する調査」を実施しました。そのなかで、近年話題となっている「副業」についての結果をとりまとめましたので、ご報告いたします。

調査結果 トピックス

1.「副業をしている・興味がある」人は68.1%
2.男性は62.2%が「副業をしている・興味がある」。「すでに副業をしている」「準備を進めている」人は22.3%
3.女性は70.6%が「副業をしている・興味がある」。「何を副業としたら良いかわからない」は56.4%

調査結果 概要

働き方改革の一環として、政府が「原則、副業・兼業を認める方向で普及促進を図る」という旗振りの元、「副業元年」とも言われた2018年。 現在、正社員・契約社員・公務員として働く17~29歳の若者は副業についてどう考えているのか?調査を行ったところ、「副業をしている・興味がある」人は68.1%という結果だった【図1】。

男性は62.2%が「副業をしている・興味がある」。その中で、「すでに副業をしている」「準備を進めている」人は22.3%【図2】。

女性は70.6%が「副業をしている・興味がある」と男性よりも高かったが、「すでに副業をしている」「準備を進めている」人は14.2%と男性より8.1ポイント低い。一方で、「何を副業としたら良いかわからない」は56.4%【図3】。「副業をしている・興味がある」と回答した人のうちでは、8割弱だった。

ある程度具体的なイメージを持ち、副業活動がかなり顕在化している男性に対し、男性より興味自体は有しているものの、まだ潜在的なニーズに留まっている女性、という男女別の傾向が浮き彫りになった。

■調査概要

調査期間:2019/4/20~2019/4/24
調査対象:全国の17~29歳男女・現在の雇用形態が「会社員(正社員)」「会社員(契約社員・派遣社員)」「公務員」
調査方法:インターネットによるアンケート
有効回答:499名(男性148名・女性351名)

ツナグ働き方研究所 所長 平賀充記(株式会社ツナググループ・ホールディングス)

(株)ツナググループ・ホールディングスを母体とし、「現場の人材が最も輝く働き方とは」を研究対象に、さまざまな働き方や施策を開発。また、それらを実際に導入することで、その効果を世の中にアウトプットすることをミッションとしている。

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